「食」をテーマとした金融機関主催の個別商談会が１月、県内で相次いで開かれた。消費者の地産地消志向の高まりを受けて大手スーパーなどが地元の特色ある商品を求める動きを強める一方、金融機関の取引先には食品製造を手掛ける中小企業も多いことから、「マッチングしやすく、催事場への出店など小規模な企業にも可能性がある」（信金関係者）。販路開拓支援の一環として今後も継続して開催する考えだ。

　「ネット通販もしているが、やはり『味をみて買いたい』という声がある。展示販売の機会があればありがたい」。１月27日、三浦藤沢信用金庫（横須賀市）の藤沢営業部会議室で開かれた個別商談会で、参加した漬物業者は地元産野菜の使用など商品の特色や味を熱心に売り込んでいた。

　主催は、業務提携している同信金、平塚信用金庫（平塚市）、さがみ信用金庫（小田原市）の「ＴＲＩｂａｎｋ」グループ。製菓、総菜、パン、雑貨など３信金の取引先10社が参加した。いずれも中小企業だ。

　「地元にちなんだ商品を持つ企業で催事を考えている」という大手スーパー子会社のバイヤーは「ただ商品を並べるだけでなく、もう少し工夫を」とアドバイスしたり、「（次回の）催事では声を掛けさせていただきます」と伝えたり、地元企業と商談を重ねた。

　初めて参加した相模原市内の製菓会社社長は「流通大手は県内の中小企業を知らないだろうから、自社のことをよく知る金融機関が仲介してくれるのはありがたい」と話していた。

　横浜信用金庫（横浜市中区）は１月24日、本店会議室で同様の「フード・ビジネス個別商談会」を開催。ケーキや和菓子、中華まんじゅうといった「地元の食材を使うなど創意工夫した商品」を持ち込んだ12社が、百貨店やスーパーのバイヤーとの商談に臨んだ。

　こうした商談会を同信金が開くのは２回目。個別のマッチングにも取り組んでおり、実際に催事場への出店につながったケースも「結構ある」という。同信金では「参加企業にも好評。食以外も含め、続けていきたい」としている。

　昨年11月、全国の地銀37行が主催し、都内で開かれた「地方銀行フードセレクション２０１１」に取引先34社が出展した横浜銀行（横浜市西区）は「地産地消の意識の高まりや食に対するニーズの多様化に対応し、地域や企業の特色ある優れた食材を発掘して地域経済の発展につなげたい」と話している。