東日本大震災の被災地に大型連休の４日間、医療支援に入った鎌倉の医師が、現場医療の変化を明かした。「医療も再建・復興に向かう過渡期を迎えている。求められている医療支援の形は確実に変わってきた」と話している。

　「避難所の雰囲気は一変、張り詰めた緊張は消えていた」。現地入りしたのは、鎌倉市で内科・消化器科のクリニックを経営する酒井太郎医師（41）。

　酒井医師は震災発生10日後に、宮城県南三陸町に駆けつけ、寝たきりで避難所に行けない高齢者宅への往診などに従事。今回も同町の要請を受け現地へ向かった。

　「避難所には笑顔や笑い声もあったが、一方で避難所生活の長期化で不衛生となり、嘔吐（おうと）や下痢、胃腸炎などの患者が目立っていた」という。

　酒井医師は今回、忙殺されている現地の医師に休息をと、夜間当直業務を担当したほか、避難所への巡回診療に参加した。

　医療支援では、全国から個人の医療ボランティア約３００人が登録し、県内からは最多の１０１人が声を上げているが、ほぼ現地入りできていない。被災自治体の機能が完全に回復していないことなどが要因で、受け入れても具体的な派遣先の調整や、医師間の申し送りができない可能性があるためという。

　「心配なのは小さな町の医療」と酒井医師は指摘する。そもそも医師不足だったり、個人経営の診療所しかない町では再建を断念しているところもあるためだ。

　南三陸町の避難所では、被災前の医療機能を取り戻そうと動きだし、医療支援チームが撤退し始めているという。現場の医師の負担はこれまで以上に増えることが予想される。

　「発生直後に必要な応急的な医療支援は終わりつつある。これからは、被災地の医師の負担を少しでも軽減してあげることが重要。現場の状況をしっかり把握できれば短期間で少数で向かっても効果がある。心のケアができる専門医の応援も必要になってくる」としている。