専門のカウンセラーが労働者らの抱える仕事や職場での悩みに対して助言する「労働者健康福祉機構」（本部・川崎市幸区）の「心の電話相談」で、２００９年度に全国から寄せられた相談件数が２万５千件を超え、過去最多を更新したことが同機構のまとめで分かった。将来に対する不安を打ち明ける相談者が大幅に増加しており、同機構はメンタルヘルス対策を強化する必要性を説いている。

　09年度の相談件数は２万５７２５件で、前年度比で１６４９件増加した。右肩上がりで増え続けており、同機構が電話相談を始めた00年度（３７２１件）と比べて09年度は７倍近くまで増えた。

　相談内容を見てみると、職場の問題では、上司との人間関係がうまくいかずに相談するケース（２７４１件）が最多。同僚（１９７７件）なども含め、多くの労働者らが職場の人間関係に悩んでいる実態を浮き彫りにした。また職務形態に関する相談件数（８２５件）が前年度の２倍以上に膨らんだ。

　精神的な悩みに関しては、「将来に対する不安感」を打ち明ける相談（９９４７件）が前年度より千件以上増えて１万件近くに上り、「落ち着けない」（７３８８件）、「イライラ・不安定」（５６９３件）などが続いた。さらに「焦燥感」「気力がない」などの悩みも前年度に比べて増加傾向を示した。

　体調についての相談で最も多かったのが「不眠」（２５６９件）。次いで「疲れやすい」（１７７４件）、「倦怠（けんたい）感」（１４３４件）となった。

　相談者の年齢別では、40代（６９６４件）が最多で、30代（５３３０件）、50代（３４４３件）の順だった。同機構は「世界同時不況など社会情勢や経済情勢が不安定になった結果、労働者らの不安も増大し、それが職場にまで反映してしまっている」と分析。「メンタルヘルス対策を強化する必要がある」と訴えている。

　◆心の電話相談　正式名称は「勤労者　心の電話相談」。心の悩みを抱える労働者らの増加に対応するため、厚生労働省所管の独立行政法人「労働者健康福祉機構」が全国19の労災病院に併設している勤労者予防医療センター、または勤労者予防医療部で実施している。相談者は無料で相談でき、専門のカウンセラーが助言する。電話相談の受け付けは原則、祝日を除く月～金曜日の午後２時から８時まで（ただし施設により曜日が異なる）。横浜労災病院勤労者予防医療部では電子メールでの相談を24時間受け付けている。